ファンダメンタルズ分析とは?ざっくりと解説!

FX基礎用語

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こちらのサイトにおいて、「トレードはテクニカル分析が一番優先される」と言うことを改めて述べておきます。ですので、トレードをする上で”知っている”という程度の認識でOKということです。

さらに、推奨トレードスタイル”スイング”においては、ほぼほぼファンダメンタルズは影響を与えません。

大前提として

「チャートは全ての事象を織り込む」と言われているし、織り込まれているからこそ、テクニカル分析で判断して、トレードが実践できるのです。(このことについては、ダウ理論の記事でしっかりと説明します。)

ファンダメンタルズ分析

ファンダメンタルズ分析を一言で表現すると

「政治、金融、経済の動向から値動きを分析する」

ということでしょうか。そして、ファンダメンタルズとは、経済活動の状況を示す基礎的な要因であるということになります。基礎的な要因ではあるのですが、経済指標に相場は大なり小なり影響されます。

例えば、

・雇用系指標(失業率や新規雇用者数など)、物価指数(CPI、PPIなど)
・株式相場では、企業の業績や財務状況など
・金融政策決定会合などの金融政策の方向性が決定されるイベント

トランプ大統領が選挙で勝った時

近年では、USDJPY(ドル円)において、アメリカ大統領選挙でトランプ大統領が勝った時には、ドルが相当上がりました。(2017年11月)

この時もテクニカル分析をしっかりとしておけば、十分勝つシナリオを描けていたはずなのですが、こういう事例は、上がるのか、下がるのかというのが予測できません。

なので、ファンダメンタルズ分析を最優先してシナリオを描くことはとても危険なことになります。

あと、EURUSD(ユーロドル)において、EUR中央銀行総裁の発言などによって相場が大きく動くのですが、短期足で勝負しているトレーダーは、そういうイベントの時には、トレードに参加しません。推奨するスタイル”スイング”ならば、若干の値動きが影響はされるものの、デイトレやスキャルピングのトレーダーほど過剰に考えなくても大丈夫です。

ファンダメンタルズ分析によってテクニカル分析が変わるわけではない

上でも少し触れていますが、チャートは全ての事象を織り込むので、これに基づいて分析するのがテクニカル分析だということです。

指標発表などのイベントの結果なども、全てチャートに織り込まれているということです。なので、テクニカル分析の内容がファンダメンタルズの分析によって変わることはないのです。

ファンダメンタルズ分析のポイント

直近の日程で相場に影響を受ける可能性が高い経済イベントや材料をサラッと確認しておくことです。

例)毎月第1金曜日の夜は、米雇用統計の発表だな・・・、程度

経済系などのイベントがあっても”スイングスタイル”のトレードならむしろ意識しないほうがいい。が、トレーダーとして、そのようなイベントがあるんだなという認識は必要だと思います。

また、気になる大きなイベントの時は、あえてポジションを取らないという戦略もアリです。

相場に影響を与える経済イベントや材料

米雇用統計→ドル関連の通貨ペアに影響を与える

アメリカ合衆国の労働省が毎月発表する、米国の雇用情勢を調べた景気関連の経済指標をいいます。これは、全米の企業や政府機関などに対してサンプル調査を実施し、失業率や非農業部門就業者数、建設業就業者数、製造業就業者数、小売業就業者数、金融機関就業者数、週労働時間、平均時給などの10数項目の数字が発表されます。通常、雇用情勢の変化は、個人所得や個人消費などに波及し、また今後の景気動向にも大きな影響を与えます。

日銀旧政策決定会合→円関連の通貨ペアに影響を与える

日銀の最高意思決定機関である政策委員会の会合のうち、金融市場の調節方針、経済や金融情勢に関する見解などを決める。各月原則2日間で、初日は景気認識を話し合い、2日目に金融政策の変更の有無などを決める。議事要旨は発言者名を伏せて約1カ月後に公開される

FOMC政策金利発表→ドル関連の通貨ペアに影響を与える

連邦公開市場委員会。日銀の金融政策決定会合に相当する金融政策の最高意思決定機関で、決定された公開市場操作の基本方針がNY連銀に向けて指令される。年8回、約6週間ごとにワシントンの理事会議室で開催。1日又は2日開催され最終日(夏時間:日本時間午前3時15分、冬時間:日本時間午前4時15分)に結果を発表

他にもたくさんあるの経済系のWebページを参考にしましょう

経済指標系

・経済指標カレンダーみんかぶFX

・経済指標、週間予測、速報カレンダー外為どっとコム

経済ニュースサイト

・ブルームバーグ

まとめ

ファンダメンタルズ分析は、テクニカル分析のシナリオにほぼ影響がないので、過剰に意識したり、経済イベントなどを根拠にしてトレードを行わないということです。

ただ、トレーダーとして、この分析も知っていることで優位になる場合がある(デイトレ)ので、知っていて損はないという程度の認識でOKだと思います。

あくまでもテクニカル分析がメインであるということを再認識してください。

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